POS基幹システム JPRS詳細機能

JPRS詳細機能

売上管理

カテゴリー別の店舗別売上状況を本部でリアルタイムに確認できます。また、POS連動により時間帯別やメニュー別売上の把握が可能となります。

「売上管理」は、店舗での状況に応じ次のいずれかの方法で行います。
1. POS連動の場合→POSとJPRSを連動させ、売上データを自動集配信
2. 手入力の場合→メニューカテゴリー別の売上状況をパソコンから入力

1. POS連動の場合

POS連動の方式は次の3つがあります。

店舗のパソコン経由で接続
本部に設置されているPOS集配信サーバ経由で接続
POSとJPRSを直接接続

POS連動の内容は次の通りです。

売上データの日次集信
売上データのリアルタイム集信
商品ーマスタの配信

2.手入力の場合

パソコンの画面から売上情報の登録を行います。天候、組数、客数、カテゴリ別の売上金額、点数などを入力します。さらに金額明細(現金、カード、商品券、小切手、掛売等)の入力もできますので、売上種別毎の金額明細を管理することができます。また、掛売については、お客様別の取り消し機能もあります。

営業日報

店舗で発生した売上・仕入・経費・人件費などのデータが一元管理できます。これら日報に対するコメントの入力も可能です。また、本部、スーパーバイザ、バイヤーなどから返信コメントも行えます。

「営業日報」は、小売業スーパー・ドラックの・X舗で使用している日報に相当するもので、下記の内容から構成されています。

売上、仕入(日々の商品仕入高)、経費、人件費等の基本情報
店舗でのロス(仕入ロス、販売ロス)
店舗での固定費(光熱費、賃借料)

これらの情報により日次PLの作成が可能となり、日々の粗利益の正確な把握や予算との対比が行えます。
また、営業日報にかかせない、コメント入力(店長、スーパーバイザ、バイヤー、本部)機能にも対応しており、コメントの入力(送信)だけでなく、それに対応する返信入力も行えます。これにより、店舗-本部間のコミュニケーション機能が強化されます。

発注管理

商品の発注、メニュー発注方式を店舗に合わせて選択できます。また、取引先に応じてオンラインやWEBによる発注ができます。
発注管理は、発注入力と発注締め処理の二種類の処理で構成されます。

1. 発注方式
(1)発注パターン

JPRSでは以下のようなさまざまな発注パターンに対応でき、さらに小売業スーパー・ドラック様のさまざな組織形態に合わせたシステム構築が即座に対応可能です。スーパー・ドラック企業様の成長に合わせご利用いただけます。

発注元の違いによる発注パターン

店舗発注:店舗が発注起案(入力)を行う場合。
本部発注:本部が発注起案(入力)を行う場合。

この場合本部が店舗への振り分け数量をあらかじめ設定します。

その他発注:外部企業またはFCからの受注に基づく発注。
内部発注:店舗から本部(物流センター、(工場))に対し発注し、本部から店舗に納入される場合。

(2)自動発注方式 これは、手入力発注方式の考え方をさらに進めた方式です。メニュー出数から、理論上の商品、販売量を逆算し、適正在庫と照らし合わせて必要量の商品の発注を自動的に行います。発注量は次式により算出します。
発注量 = 適正在庫量 - 発注時点での在庫量。

2.発注締め処理

締め時間までに入力されたデータを対象に発注締め処理が行われます。
発注締め処理は、店舗締めと本部締めの2種類が選択可能です。

店舗締め後、本部での店舗毎の発注状況照会が可能
本部締め後、正式発注締め処理稼働

発注締め処理によりEDI伝票が作成され、仕入先毎に振分けられます。
仕入先は以下の3つの方式により受注が取得できます。

a:FAXによる受注→JPRSの「自動FAX送信」機能を使用
b:WEBによるデータ取得(参照)→「JPRS」を使用
c:FTPによるデータ取得→「JPRS」を使用

上記a~cは仕入先の状況に応じて仕入先毎に設定が可能です。
また、発注状況照会機能を利用することにより、発注締め処理前と締め処理後の状況を本部と店舗において随時照会可能ですので、毎日の確実な発注処理をサポートします。
さらに、万一店舗が発注漏れをしていまった場合、店舗に変わり本部での代行発注ができます。

仕入管理

発注データを利用して一括検収、買掛管理に連動します。また、手書伝票の登録管理もできます。
「仕入管理」は、次の2つの機能があります。

1.仕入検収入力(EDI伝票検収入力)

「仕入検収入力」は、「発注入力」されているデータに基づき、検収入力を行います。検収入力時、数量の変更があった場合は、数量訂正を行うことができます。

2.仕入入力(手書き仕入伝票入力)

「仕入入力」 は、「発注入力」せずに、電話やFAXで発注を行った場合に画面から仕入入力を行います。
また、廃棄伝票や店間移動伝票の入力もここで行います。
他に移動伝票の受入入力機能や仕入先からの出荷状況を問い合わせる機能等があります。

棚卸管理(在庫管理)

棚卸を行い、月末在庫を把握します。
棚卸タイミングは、小売業様の状況に合わせ次の選択ができます。

月次棚卸
随時棚卸
日々棚卸

棚卸集計により、その時点での実在庫の他、理論在庫との差異を店舗別、商品別に集計することができます。
商品別に差異分析を行う場合は、事前に商品マスターに理論所要量を登録しておきます。

勤怠管理

従業員、パートタイマー、アルバイトの出退勤登録・管理を行います。また、本部での人件費算出は登録された出退勤データをもとに行います。 勤怠管理の流れは次の通りです。

1.従業員マスタの登録・修正(随時)

「従業員マスタの登録・修正」は、新規従業員採用時にマスタ登録を随時行います。出退勤登録に使用する個人毎のIDやパスワード、基本給や残業自給(昼、夜)などを登録します。その日に採用となった従業員の情報をマスタの登録することにより、その日から出退勤登録ができるようになります。 また、給与計算自動的に算出します。他の給与システムの従業員マスタと連動させることも可能です。

2.出退勤登録(日次)

「出退勤登録」は、各従業員が毎日の出勤と退勤の際に登録(打刻)を行い、店長がそれに基づいて承認入力し、本部に対し実績報告を行います。打刻の操作はパソコンの画面の「出勤」「退勤」の時間を入力して頂くだけの簡単な操作です。本人認証はバーコードによる入力もご利用できます。また、ヘルプ(他店の従業員からの応援、自店の従業員が他店に応援)の場合の出退勤の管理、休暇(公休、欠勤、慶弔休、有休、遅早)やヘルプ交通費申請など、雑費の管理も行えます。
このようにして従業員が登録した出退勤データに対し、店長は1日1回或いは月に一回承認入力を行います。承認入力は、1日の店全従業員の勤務状況を確認しながら行います。その日の勤務時間の合計や人件費の合計をその場で確認でき、登録ミスの修正、登録漏れ時の追加やヘルプ時・繁忙期の時給割増も行えます。

店長により承認された勤務実績表は、毎日全店集計され、本部に報告されます。これにより、本部は、店舗別、ヘルプ別の人件費の把握を行うことができます。

3.月次運用業務(月次)

「月次運用業務」は、締め日までの出退勤確定処理を行います。締め日は従業員区分(社員、パート、アルバイト)毎に異なる締め日を設定可能ですので、給与規定に合わせた運用ができます。
本部の締め処理の際は、各店の承認入力の完了状況の確認や、本部での代行承認機能により、締め作業をスムーズに行うことができます。
締め処理の実施により、月次勤務データが給与計算システムに渡されます。この際、出退勤時刻のまるめ処理等給与規定に合った運用ができます。

シフト管理

従業員、パートタイマー、アルバイトの日々のシフトを設定します。売上予算、時給などの情報を基に、最適なワークスケジュールの作成が可能です。
また、分析管理にて予定シフトに対する勤怠実績の比較一覧表の参照が可能です。
シフト管理の流れは次の通りです。

1.人件費予算登録(月次)

「人件費予算登録」は、本部や店長が月別・日別人件費予算を作成します。売上予算と連動させ、月別と日別の相互の連携をとりながら作成します。

2.シフト登録(日次)

「シフト登録」は、各従業員や店長が日々のワークスケジュール(シフト表)を作成する機能です。毎月の人件費予算や売上予算(予想)の情報をもとに、時間帯別人件費、従業員別人件費を参照しながら、お客様の満足を優先し、しかも適正な人件費によるワークスケジュール(シフト表)を作成することができます。
ワークスケジュールの作成にあたっては、従業員から翌月の出勤可能日・可能時間を個別申請させ、それに基づいて店長が作成します。その際、あらかじめ、シフトパターン(勤務パターン)を登録することができますので、従業員の個別申請や店長が行う日々の調整(事前登録内容の反映等)をスムーズに行うことができます。また、前週同様日、前日シフトコピーの機能やシフト表(月間、日別)の印刷機能や画面参照機能を活用することにより、シフト表の作成を効率良く行うことができます。

3.シフト・勤怠実績対比(随時)

「シフト・勤怠実績対比」は、シフト予定と勤務実績の比較表作成を作成します。
また、人件費一覧表(月別、店舗別、従業員別の人件費累計・凵jの作成により、随時人時生産性のチェックを行うことができます。

分析管理

発注、仕入、売上実績データをもとに多角的な分析情報を提供します。
分析管理は、業態別集計、エリア別集計、直営・FC(オーナー別)集計、店舗別集計のほか、集計対象とする日付の範囲を自由に範囲設定できます。